生命保険はいらない？必要？37歳・妻あり・子3人の僕が出した答えと判断基準

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結婚や子供の誕生をきっかけに、なんとなく入った生命保険。その後、見直していない方は多いのではないでしょうか。

僕自身も最初は、親に勧められるまま月額1万円超の保険に入っていた時期がありました。でも団信・遺族年金・貯蓄を踏まえて計算し直したら、必要な保障額は思っていたよりずっと少なかったんです。

この記事では、37歳・妻あり・子3人・持ち家の僕が、なぜ今の形に落ち着いたか。判断軸と実例を整理しました。※保険募集人ではありません。一般消費者の視点での情報整理です。

生命保険って何のための保険？「死亡保障」に絞って考える

まず前提の整理から。この記事で扱う「生命保険」は、自分が亡くなったとき、残された家族にお金が支払われる保険（死亡保障）のことです。

医療保険やがん保険、就業不能保険は目的が違うので、混ぜて考えるとブレます。この記事では「死亡保障」だけに絞って話を進めます。

生命保険文化センターの調査などを見ると、30代〜50代の世帯主は死亡保険金額を比較的厚めに設定しているケースが多い傾向があります。ただし、これはあくまで統計上の傾向で、医療保険や貯蓄性保険なども含めた加入状況が混ざるため、死亡保障だけを切り出した数字とは限りません。

必要な保障額は、家族構成・持ち家か賃貸か・貯蓄・公的保障で大きく変わります。平均ではなく、自分の家計で計算するのが基本です。

そもそも生命保険は必要？「資産で備えるか・保険で備えるか」

掛け捨てか終身か、いくら必要か——その前に、もっと根本的な問いがあります。「自分が亡くなったとき、家族が困らないか？」ここを基準に、保険で備えるか・資産で備えるかを判断します。

家庭科パパの基本スタンスは、「保険は『どうにもならない／どうにかなるけどキツい』事態を回避するために入る」です。逆に言えば、資産でどうにかできる範囲なら、保険は不要。

※葬儀費用は形式により大きく異なります。直葬・火葬式：約42.8万円／一日葬：約87.5万円／家族葬：約105.7万円／一般葬：約161.3万円（2024年・鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査」より）。総額平均は118.5万円。お住まいの地域や葬儀社で金額が変わるため、目安としてご確認ください。

つまり、「資産が十分にあれば生命保険は基本的に不要」。資産が足りない部分だけを保険でカバーするのが合理的です。

これは生命保険だけの話ではありません。医療保険も学資保険も同じ構造で、資産が積み上がるほど保険の必要性は下がっていきます。

子育て中は資産が薄いから保険で守る。でも資産が積み上がってきたら、保険は徐々に整理していい。「保険はゴールではなく、資産形成までの暫定措置」と考えると、家計全体の判断がラクになります。

「夫婦で保険のことを話し合ってみたい方へ」「資産で備えるか・保険で備えるか」の判断には、第三者のFPに相談して整理してもらうのも一つの方法です。自分たちでは気づきにくい論点（団信・遺族年金・既存契約の重複）を棚卸しできます。結果として「保険は不要」「現状でOK」という判断になることもあります。

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必要保障額の計算は「支出 − 団信 − 遺族年金 − 貯蓄」で

「保険で備えるとして、いくら必要か」の計算には、既に備わってるもの(団信・遺族年金・貯蓄)を引き算するのがコツです。ここを忘れて保険ショップの提案を鵜呑みにすると、必要以上に大きな保険に入ることになります。

持ち家で住宅ローンを組んでいる方は、団体信用生命保険(団信)に加入しているケースが多いです。団信に入っていれば、契約者が亡くなった際に保険金で住宅ローン残債が弁済される仕組みになっています。

つまり残された家族はローンなしで家に住み続けられる仕組みです。ただし、固定資産税・火災保険料・修繕費・管理費などは残るため、住居費が完全にゼロになるわけではありません。それでも、毎月のローン返済がなくなる影響は大きく、生命保険で別途カバーすべき住居費はかなり小さくなる可能性があります。

会社員なら、亡くなった時に残された家族に遺族年金が支払われます。遺族年金は子の人数・加入制度・収入・加入期間などで大きく変わりますが、会社員世帯では遺族基礎年金と遺族厚生年金を合わせて一定の生活費を補える場合があります。正確な金額は個別計算が必要なので、日本年金機構「ねんきんネット」で見込額を確認するのが安全です。

つまり「家族の生活費のうち、一部は国がカバーしてくれる」わけです。これを引き算しないと、どうしても生命保険が”盛りすぎ”になります。

預貯金・勤務先の死亡退職金も、遺族が使えるお金です。これらも引き算して、残った不足分だけ生命保険で埋める。これが基本の考え方になります。

ここで出した数字はあくまで目安の考え方です。実際の金額はご家庭の状況でかなり変わるので、自分でもある程度は計算できますが、遺族年金や家計全体を踏まえた整理が必要になるため、必要に応じて専門家に相談するという選択肢もあります。

入るなら基本は掛け捨て｜終身・貯蓄型を推奨しない理由

「掛け捨ては払い損」「終身は貯蓄にもなる」という声をよく聞きます。でも家庭科パパの結論は「入るなら掛け捨てを基本に」。理由はシンプルです。

同じ死亡保障額で比較すると、終身保険は掛け捨て型の定期保険より保険料が高くなりやすいです。30代男性・死亡保障1,000万円の一例では、掛け捨て型(定期)は月数千円程度、終身保険は月1万円台以上になるケースもあり、家計負担に差が出やすい点は押さえておきたいところです。

「いつか戻ってくる」とはいえ、その分高い保険料を払い続ける家計負担は重い。家計を圧迫してまで終身に入る合理性は薄い、というのが我が家の判断です。

終身保険のセールストークでよく出てくるのが「貯蓄にもなる」というメッセージ。でも、保障と貯蓄を1つの商品に混ぜると、判断軸がブレやすくなります。

解約すれば貯蓄部分は受け取れますが、解約=保障がなくなる。保障を続けるなら貯蓄として使えない。「両方ほしい」を1本で叶えようとすると、結果的にどちらも中途半端になりやすいのが終身保険の弱点です。

保障は掛け捨てで安く確保し、貯蓄は別の手段で積み上げる。役割を分けたほうが、家計の判断はクリアになります。

子育て期は収入保障保険が合理的な設計のひとつです。30代男性で月10万円給付・65歳までのプランなら、保険料は月1,500〜3,000円くらいが目安(保険会社や健康状態で違います)。子供が成長するほど残りの給付総額が減る設計なので、必要保障の減り方とハマりやすい掛け捨て商品です。

家庭科パパの実例｜夫婦の温度差を埋めるための妥協策だった

ここから先は、37歳・妻あり・子3人・持ち家の僕が実際にどう組んでるか、オープンに書きます。「掛け捨て基本」と言いつつ、実は低解約返戻金型(終身寄り)にも入っているので、その理由を含めて正直に。

僕は「格安掛け捨て死亡保険」で死亡保障の主役をカバーしつつ、「低解約返戻金型2口＋学資保険1口」で教育資金を備える、という役割分担型の設計です。団信＋遺族年金＋貯蓄を合わせれば、子供たちが独立するまでの生活費・教育費は回る計算で、大きな死亡保障を別途厚くする必要がないからです。

ただしこれは「持ち家・会社員・貯蓄あり」という条件が揃ってるから成立する話。賃貸・自営業・貯蓄少なめの方は別の判断軸が必要です。

「もう一つの選択肢｜ライフイベント層に強いFP相談」結婚・出産・転職など、ライフイベントのタイミングで保険の見直しを考えている方には、こんな選択肢もあります。家庭科パパの実例のように、保険の見直しは家族構成・資産額・夫婦の温度感で答えが変わるので、複数のサービスを比べてみるのも一つの方法です。

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ファイナンシャルプランナーを紹介する保険相談サービスです。25〜50歳の結婚・出産・転職・離婚などライフイベント層を主な対象としていて、全国対応・オンライン相談にも対応しています。生命保険・医療保険・がん保険・学資保険など、家庭の状況に合わせて相談できるのが特徴です。

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タイプ別｜あなたに必要な生命保険の目安

必要な保障はライフスタイルと資産額で変わります。タイプ別の目安をざっくり整理しました。

大事なのは、自分の”既にある備え”を先に把握して、足りない分だけ保険で埋めるという順番。保険ありきで考えると、どうしても盛りすぎになります。

まとめ｜生命保険は”資産が貯まるまでの暫定措置”

生命保険の判断ポイントを整理します。

「入っていれば安心」でも「いらない」でもなく、「自分の資産でどこまで対処できるか」を先に見極めるのが生命保険と上手に付き合うコツです。

そして保険は永続的なものではなく、資産が積み上がるまでの暫定措置と考えるのが家庭科パパのスタンスです。子育て中で資産が薄いうちは保険で守り、資産が積み上がってきたら順次整理していく。ライフステージに合わせて保険を整理する前提で家計を組むと、判断がブレません。

必要保障額の計算は遺族年金の細かい計算や家計の全体像把握が必要な部分もあります。自分でじっくり組み立てる方法もありますし、必要に応じて第三者の視点を借りて整理してみる、という選択肢もあります。