生命保険はいらない？必要？妻と子ども3人を養う僕が出した答えと判断基準

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「生命保険は人生で2番目に高い買い物」と言われることがあります。仮に月2万円の保険料を30年払い続ければ、総額720万円。住宅に次ぐ大きな支出になり得ます。

それだけ大きな買い物なのに、「なんとなく不安だから」「社会人だから」という理由で加入している方が少なくありません。生命保険は、必要な人には絶対に必要ですが、不要な人には大きなムダになります。

この記事では、妻と子ども3人を養う家庭科パパが、生命保険の必要・不要をどう判断したか、必要保障額をどう考えたかを、実体験を交えて整理します。※保険募集人ではありません。一般消費者の視点での情報整理です。

そもそも生命保険は何のために入るのか

生命保険（死亡保障）の本質は、「自分が亡くなったあと、経済的に困る家族にお金を遺すこと」です。逆に言えば、自分が亡くなっても経済的に困る人がいなければ、死亡保障は基本的に必要ありません。

我が家の保険に対する考え方はシンプルで、「自分でどうにもならない、かつ家計が破綻するレベルのリスクにだけ備える」というもの。生命保険もこの原則で判断しています。

この3本柱で考えると、「保険にいくら払うべきか」の答えが見えてきます。公的保障を差し引いた不足分だけを保険で埋める——これが基本的な考え方です。

生命保険が不要な人・必要な人

これらに当てはまる方は、死亡保障の必要性は低いです。独身の方は、葬儀費用（150〜200万円程度）を貯蓄でカバーできれば、生命保険はほぼ不要と考えられます。「社会人になったから」という理由だけで貯蓄型の生命保険に入る必要はありません。

特に子育て世帯で収入の柱が1人の場合、死亡保障の必要性は高くなります。子どもが小さいほど、これから必要になる養育費・教育費が大きいため、必要保障額も大きくなります。

意外と知らない「遺族年金」という公的保障

生命保険を考える前に、必ず知っておいてほしいのが「遺族年金」です。会社員・公務員が亡くなった場合、遺された家族には遺族年金が支給されます。これを差し引かずに保険を考えると、保障を過剰に積みすぎてしまいます。

遺族年金には大きく2種類あります。

たとえば会社員の夫が亡くなり、妻と子ども2人が遺された場合、遺族基礎年金と遺族厚生年金を合わせて年間150万円前後（月12万円前後）が支給されるケースがあります（年収・加入期間・子の人数により変動）。これが子どもが18歳になるまで続きます。

つまり必要保障額は、「遺族に必要な生活費・教育費の総額」から「遺族年金＋配偶者の収入＋貯蓄」を差し引いた不足分で計算します。この不足分だけを保険で埋めればいいので、思ったより保障額は小さくて済むことが多いです。

必要保障額の考え方｜「不足分だけ」を埋める

必要保障額の基本的な計算式はこうです。

ポイントは、子どもの成長とともに必要保障額は減っていくということ。子どもが独立に近づくほど、これから必要な養育費・教育費は減ります。だからこそ、保障額を一定にする終身保険より、期間限定で大きな保障を安く確保できる掛け捨て（定期保険・収入保障保険）が合理的なケースが多いのです。

収入保障保険は、亡くなったあと毎月一定額（例：月15万円）が満期まで支払われるタイプの掛け捨て保険です。必要保障額が年々減っていく子育て世帯の実態に合っていて、同じ保障を一括で持つ定期保険より保険料が割安になる傾向があります。

「大きな保障を、安く、必要な期間だけ」——子育て世帯の死亡保障は、この考え方が基本になります。

我が家が出した結論【妻と子ども3人の場合】

ここからは我が家の実例です。あくまで一例として、判断の参考にしてもらえればと思います。

貯蓄型（終身保険）と掛け捨て、どっちがいい？

生命保険でよく議論になるのが「貯蓄型 vs 掛け捨て」です。それぞれの特徴を整理します。

「掛け捨てはもったいない」と感じる方も多いですが、同じ保険料なら掛け捨ての方がはるかに大きな保障を確保できます。子育て世帯のように「一定期間、大きな保障が必要」なケースでは、掛け捨てが合理的です。

貯蓄型（終身保険）は保険料が高く、同じ保険料では保障額が小さくなります。「保障」と「貯蓄」を1つの商品で兼ねようとすると、どちらも中途半端になりがち。保障は掛け捨てで安く確保し、貯蓄・資産形成はNISAなどで分けて行う方が、それぞれの目的を効率よく達成できるという考え方が一般的です。

「保険を1つずつ検討」すると、結局全部入ってしまう

生命保険を見直すときに、ぜひ意識してほしいことがあります。それは「保険は家計全体で判断する」ということです。

生命保険・医療保険・がん保険・学資保険・自動車保険・火災保険・個人賠償責任保険…。保険を1つずつ「これは必要かも」と検討していくと、気付いたら全部入っていて、月3〜4万円・年間40万円超になっていることも珍しくありません。

それぞれの保険は、保障が重複していることもあります。たとえば医療保険とがん保険、生命保険の特約と単体の医療保険など。家計全体で棚卸しすると、不要な重複や過剰な保障が見えてくることが多いです。生命保険を見直すこのタイミングで、加入中の保険をまとめて整理してみることをおすすめします。

まとめ｜生命保険は「不足分だけ」を掛け捨てで

生命保険は「なんとなく不安だから」で入るものではありません。公的保障を把握し、不足分だけを掛け捨てで安く備える——これが家計にやさしい基本の考え方です。資産が十分に育てば、保険の必要性は下がっていきます。

結論として、生命保険（死亡保障）が不要と考えられるのは「独身・扶養家族なし」「共働きで子なし」「十分な資産がある」といったケースが中心です。一方、子育て世帯で収入の柱が1人の方には、期間限定の大きな保障が有力な備えになります。

自分がどちらに当てはまるか、そして必要保障額はいくらか。迷う場合は、無料相談で整理してもらうのも選択肢の一つです。なお、制度や保険商品の内容は将来変更される可能性があるため、定期的に見直すことも重要です。